中外製薬、GHIT Fund参画へ 2014年12月24日、中外製薬株式会社が正式にGHIT Fundのパートナーとして参画することが決定しました。

ウェブコンテンツ「GHIT Fundのインパクト」公開 新しいウェブコンテンツ「Our Impact」を公開しました。GHIT Fundは4つの指標「製品開発マイルストーン」「製品開発ステージゲート」「イノベーションへの投資」「ケーススタディ」を用いて、製品開発の進捗を測定・評価しています。

ロンドンイベント報告（2014年11月） GHIT Fundは、2014年11月11日、在英日本国大使館とともにパネルイベントを共同開催しました。欧州のグローバルヘルスの権威・専門家がパネリストとして参加し、新興・再興感染症に対してセクター間を超えた世界的規模での連携や協力の重要性を訴えました。

GHIT Annual Partners Meeting 2015開催 2015年6月5日（金）、GHIT Annual Partners Meeting 2015を東京で開催致します。設立2周年を迎えるこのイベントでは、国内外から著名なスピーカーを招き、グローバルヘルスR&Dの世界的潮流とGHIT Fundの活動について議論を進めます。参加申し込みは2015年3月を予定。

PATHマラリアワクチンイニシアティブ（PATH MVI）と愛媛大学は、マラリアワクチンPf75の研究開発に対して取り組んでいます。このワクチンは、伝搬阻止ワクチン（Transmission-blocking vaccine）と呼ばれ、人から蚊へのマラリアの感染を阻止することができます。そのため伝搬阻止ワクチンは、現在マラリア対策に用いられている蚊帳、殺虫剤、治療薬等と併用することで、マラリアの制圧に不可欠と考えられています。しかしこれまで、伝搬阻止ワクチン候補抗原はごくわずかで、いずれも開発には至っていません。愛媛大学はPATH MVIと共同で、見出した新規伝搬阻止ワクチン候補Pf75の前臨床試験に向けた研究開発を進めています。

欧州ワクチン・イニシアティブ（European Vaccine Initiative）、大阪大学微生物病研究所、およびブルキナファソ国立マラリア研究センター (Centre National de Recherche et de Formation sur le Paludisme)が開発を進めるBK-SE36とよばれるマラリアワクチンは、マラリアによる乳幼児の死亡率を大幅に軽減することが期待されます。このプロジェクトでは、ウガンダで実施された臨床試験の好結果を踏まえ、ブルキナファソにおいて、0歳から5歳までの乳幼児を対象とした有効性と安全性の確認のための臨床試験を行います。上記のほか、2013年からGHIT Fundの投資を受け実施したワクチンへの反応を高めるためのアジュバント（免疫腑活化剤）の日本人成人男性での安全性試験の追跡調査も行う予定です。

Upcoming

Save the Date! - GHIT Annual Partners Meeting 2015
2015年6月5日

Recent

Closing the Global Health Divide through Partnership-Driven Innovation
2014年11月11日

第2回プロポーザルセミナー
2014年11月2日

第55回日本熱帯医学会大会・第29回日本国際保健医療学会学術大会合同大会「官民連携時代における人材育成」パネルディスカッション　Global Health Innovation Through Partnership
2014年11月1日

Global Health Forum 2014
2014年10月31日

ピーターピオット氏基調講演「Old and New Challenges in Global Health」
2014年10月30日

12月18日
東洋経済ONLINE：熱帯感染症と戦う｢GHITファンド｣の大構想 日本の創薬技術をグローバルヘルスへ

12月12日
ピーターピオット氏、TIME誌の2014年パーソン・オブ・ザ・イヤー「エボラと闘う人々」の一人に選出

12月10日
The National Bureau of Asian Research: The Current Ebola Outbreak: Implications for Asia and Global Health Innovation

11月21日
Devex impact: How to forge successful R&D partnerships

10月29日
日経新聞（電子版）：エボラ治療薬の開発阻む市場原理のワナ

10月19日
朝日新聞：（私の視点）感染症治療薬　「官民挙げ開発」日本の役割